未来のことをどう考えるかはお金持ちになれるかの試金石

　未来のことについてどのように認識するのかは、お金持ちになれるかどうかに大きく影響する。未来のことは誰にも分からない。この事実を疑う人はまずいないだろう。
　だが現実には、この事実を否定した行動を取る人が多く、社会の制度もそれを前提にしたものが多いのだ。これは一種の心理的な落とし穴であり、ここから抜け出すことはお金持ちへの第一歩といえる。

学歴社会に見る日本人の将来に対する考え方
　日本人は将来を予見できると考えている（あるいはそうとしか考えられない行動を取る）、世界でもめずらしい民族である。この現象は至る所で目にすることができる。その最たるものは学歴主義である。

　諸外国では学歴は知的スキルを身につけた証明と見なされている。例えば統計学を勉強した人は統計の専門知識があると見なされ、相応の対価で就職することができる。だが日本は学校で勉強してきたことは、直接就職には関係しないことが多い。

　少し言い方を変えてみよう。東大を出て新卒で入社した人と、入社7年目で仕事が抜群に出来る高卒の社員がいたとしよう。どちらが将来の社長候補といわれているだろうか？日本の会社ではほとんどが前者となっているはずである。

　つまり日本では学歴はスキルの証明ではなく、将来、高い能力を発揮することを約束してくれる保証として理解されている。したがって、学歴はないが、今現在、抜群の成績を出している人よりも、実績は分からないが、学歴が高い人の方がリーダーにふさわしいと見なされるのだ。

　日本では学歴があれば、将来高い能力を発揮するだろうと皆が考えている。つまり将来をある程度予見できると皆が考えているのである。誰がリーダーにふさわしいかはやらせてみなければ分からないという考え方は採用されにくいのだ。

視点を変えればビジネスチャンスは沢山ある
　このような考え方は産業の育成方法にも表れる。日本では政府の官僚が、どの産業が伸びるかを分析し、国が責任を持って育成することが重要と考える人が多い。だが現実にはそれは全くの幻想である。

　文明が発達していなかった昔ならいざ知らず、現代では、どのような産業が伸びるのかについて事前に予測することは不可能というのが国際的なコンセンサスになっている。

　GoogleやAppleの登場は事前に予測することができないのである。
　各人が勝手に努力した結果、いろいろなアイデアが生まれては消滅することを繰り返し、その中で生き残ったものが、革新的な存在になる。

　社会はこれを人為的に制御することはできないので、このような革新的な企業が登場してくることを期待するしかない。
　したがって政府の役割は、自由な競争環境を整備することであって、特定の会社や技術を支援することではないのだ。だが日本ではまったく逆のことが今でも当たり前のように行われている。

　だが考えてみればこれは、とんでもない誤りである。GoogleやAppleを人為的に育成できるなら、その株を買えば100％儲かることになる。そんなことがあるわけないことは子供でも分かるはずだ。だが現実にはこのような馬鹿げたことが日本では行われているのだ。

　このため「このビジネスが伸びる」と権威のある人が説明するものばかりに注目が集まり、それ以外はまったく捨て置かれるということが日本ではよく起こる。だがここに大きなビジネスチャンスがある。
　「うまくいくかはやってみなければ分からない」「その人が成功するか失敗するかは、やってみないと分からない」この基本的なことを忘れず、周囲に流されないようにすれば、身の回りには意外とチャンスが転がっているのだ。

【参考記事】
「先入観を持つと貧乏になる」
【関連サイト】
「なぜあなたは出世できないのか？」
「投資で成功するために絶対知っておくべきこと」
「起業・独立で成功するために知っておくべきこと」
「放射能から身を守る食品サイト」
「記事にできないホンネを集めた脱力系裏ニュースサイト」